オンライン・デジタル教育の品質保証システムを提供するクオリティ・マターズ（QM）と、非営利機関ACTが所有する米国大学入学研究センター（NRCCUA） 傘下の エデュベンチャーズ・リサーチは6月8日、年次報告書「変化するオンライン教育事情（CHLOE）」の2021年版である「2021年CHLOE 6：オンライン学習リーダーによるパンデミック後の世界への適応」を発表した。本報告書では、新型コロナウイルス感染症パンデミックへの対応に関する大学執行部の見識と、オンライン学習リーダーが考える今後3～5年間のオンライン学習に関する戦略的優先事項がまとめられている。大学の最高オンライン学習責任者422人から得られた回答に基づく本報告書における主な調査結果は以下の通り。

• 最高オンライン学習責任者は、今後数年間の学生関連での最優先事項は学業サービスの強化とし、学生支援サービス及び学生向けオリエンテーションがこれに続く。

 

• 高等教育全セクタにおいて、2020年及び2021年の教育技術への投資増は過去最大。また、ビデオ会議ツール及びバーチャルラボの利用が、2019年～2021年の間に急増。

 

• 所属大学でのリモート学習においてインターネット接続およびデバイスへのアクセスに問題のあった学生は15％未満とした最高オンライン学習責任者は全体の60％で、同15％以上と回答した最高オンライン学習責任者は全体の23％。最高オンライン学習責任者の7％は現状を十分に把握していないと回答。

 

• 大半は、緊急事態下でのリモート学習への移行は、大学における戦略的優先事項としてのオンライン学習に好影響を及ぼしたと回答。パンデミック対応として学士課程で開講されたオンライン講座の全てが恒久的なオンライン講座として残る可能性が高いと回答したのは9％であったものの、59％は一部の講座のみが恒久的オンライン講座として残る可能性があると回答。24％はその可能性は低いと回答。

なお、本報告書は、こちら に必要事項を記入後ダウンロード可能。

 
6月8日

Inside Higher ED：　Online Leaders to Prioritize Flexibility Post-Pandemic