高等教育情報を提供するインサイド・ハイヤー・エド（Inside Higher ED）社は10月30日、調査会社のギャラップ（Gallup）社との協力の下で実施した「2019年大学教員による技術に関する見解調査（2019 Survey of Faculty Attitudes on Technology）」の報告書を発表した。

 
本報告書は、教員1,967人と、オンライン講座を技術面で監督するデジタル学習管理責任者178人からの回答に基づくもので、これによると、オンライン講座を担当した教員の割合は46％で、前年の44％から増加し、全体に占める割合が30％であった2013年からの6年間で、オンライン講座担当経験教員数は1.5倍となった。

 
また、オンライン講座を担当した教員のうち、講師の間では、約75％がオンライン講座を教えることにより、教員として成長したと回答しているのに対し、教授の間では、オンライン講座受講学生の学習成果が対面講座と同等か否かに関しては意見が分かれた。その他の主な結果は以下の通り。

• 全体の39％は、教育技術の利用拡大を全面的に支持すると回答し、2018年の32％、2017年の29％から増加。
• 教員及びデジタル学習管理責任者共に、大学が授業及び学生支援に対する支出を削減しない限りは、オンライン講座の提供が対面講座の提供よりもコスト減に繋がるとは思わないと回答。
• 大半の教授及びデジタル学習管理責任者は、学生に対するマーケティング目的以外では、オンライン学習プログラムの実施を外部業者に委託することに反対。
• 教授は、教科書の価格は過剰に高額と考えており、代替策としてオープン教育リソースの利用を支持。但し、教材の質よりも価格を優先させることや、教材選択に関する決定権を手放すことに対しては消極的。
• 教員の約60％は、学術的不正行為は対面講座よりもオンライン講座で起こりやすいと回答し、残りはどちらでも同等に起こり得ると回答。

 
なお、本報告書は、こちらからダウンロード可能。

 
Inside Higher ED,：　Professors’ Slow, Steady Acceptance of Online Learning: A Survey