留学生斡旋機関のIDPエデュケーション（IDP Education）は、オーストラリア・タスマニア州ホバートで開催されたオーストラリア国際教育会議（Australian International Education Conference）において、「2017年留学生購買者行動研究（International Student Buyer Behavior Research 2017）」の結果を発表した。
 
これは、オーストラリア・ニュージーランド・米国・英国・カナダの英語圏主要5カ国に留学する学生4,200人超の見識を、安全性、適正価格、卒業後の就労機会、学生ビザ政策、及び、教育の質などを含む幅広い要因から検証したものである。その結果、留学先としてカナダを考慮する学生の意識が向上していることが判明し、カナダは安全且つ適正価格の進学先で、卒業後の就労機会も優れていると捉えられていることが明らかにされた。
 
一方、米国は、教育の質に関しては引き続き最高と考えられているものの、安全性、適正価格、ビザ要件、及び、卒業後の就労機会に関する評価が低下傾向にあることが明らかになった。
 
また、英国は、欧州連合（EU）離脱による影響はほとんどなかったが、安全性に関して懸念されていることが判明している。オーストラリア及びニュージーランドには、ほとんど変化が見られなかったが、カナダに対する好感度が上昇していることから、両国の相対的なブランド競争力をやや喪失したことになる。
 
なお、学生による留学の動機は様々であるが、特定の国の学生の傾向は以下の通り。

• インド及びインドネシア出身学生は、大半が大学院留学生であることを反映して、講座内容の質の高さ及び就職の見込みを優先する傾向。
• マレーシア及びベトナム出身学生は、自己発見要素への関心が特に高いが、留学先の適正価格も大きく影響。
• 中国出身学生の動機は、講座の質及び体制の重要性が非常に高いが、海外留学機会及び自分が目指す人物像の発見も重要。

 
2017年10月11日
 
IDP Education：2017 International Student Buyer Behaviour Research