オンライン学習コンソーシアム(OLC) 、非営利団体の西部州間高等教育委員会教育技術協同組合(WCET) 、大学専門・継続教育協会(UPCEA) 、
カナダデジタル学習研究協会(CDLRA) 、及び、教育技術会社のセンゲージ 社が、ベイビュー・アナリティクス 社に委託して実施したデジタル学習
パルス調査 第2弾の結果から、米国高等教育機関教員及び管理者は、2020年秋学期の講座をオンライン開講する準備が整っているとの自信を持ち、
米国高等教育の将来に関して楽観的であることが明らかにされた。本調査は、大学教員887人と大学管理者597人を対象に実施されたもので、
教員の84％と管理者の96％が、秋学期にオンライン講座を教える準備が整っていると回答した。主な結果は以下の通り。
- 2年制大学及び私立4年制大学教員の88％がオンライン講座を教える準備が整っていると回答したのに対し、公立大学教員では81％。
- 高等教育の将来に楽観的と回答したのは、大学管理者が46％で教員が42％。一方、悲観的と回答したのは、大学管理者が23％で
教員が31％。 - 高等教育における将来の個人としての役割に関して楽観的と回答したのは、大学管理者が57％で教員が42％。一方、悲観的と回答
したのは、大学管理者が15％で教員が21％。
なお、本調査結果は、こちらから閲覧可能。
9月22日
