ベイビュー・アナリティクス社は、オンライン学習コンソーシアム(OLC)、西部州間高等教育協議会教育技術協力(WCET)、大学専門・継続
教育協会(UPCEA)、カナダデジタル学習研究協会(CDLRA)などの委託を受けて、大学967校の教員及び管理者合計1,702人を対象として実施
した調査結果を発表した。
これによると、大学教員・管理者の51%はパンデミック前と比較してオンライン学習をよりポジティブに捉えるようになったと回答した。また、全体の71%
は、2020年秋学期は通常とは大きく異なる内容を教えたと回答し、47%はパンデミック後もこれらの変化は残る見込みと回答した。
その他の主な結果は以下の通り。
- デジタル教材を使用した教員の割合は、パンデミック前の25%から71%に増加。また、81%はパンデミック後もデジタル教材の使用は
同レベルを維持もしくは増加の見込みと回答。 - 学生の課題のためにオンラインシステムを導入していた大学はパンデミック前には全体の22%であったのに対し、現在は58%が使用し、
74%はパンデミック後も同程度以上に使用すると予想。 - 専門性開発支援に満足と回答した大学管理者は全体の24%のみ。
なお、本調査結果は、こちら に必要事項を記入後、ダウンロード可能。
3月24日
地域 | 北米 |
国 | アメリカ |
取組レベル | 大学等研究機関レベルでの取組 |
大学・研究機関の基本的役割 | 教育 |
統計、データ | 統計・データ |