教育諮問委員会（Education Advisory Board：EAB）は、大学入学管理部門のロイヤル・アンド・カンパニー（Royall＆Company）の提携大学92校における2016年の合格者5万4,810人の情報を分析した結果、全体の11％に相当する6,000人超の学生が、第1志望校に合格したにも関わらず当該大学に進学しておらず、その理由は金銭面での懸念によるものと40％が回答していることを明らかにした。この傾向は、大学進学適性試験（SAT）の得点、マイノリティであるか否か、富裕度を問わずに見られるといい、具体的には、SATの得点が1,200点以上の学生の40％と1,200点以下の学生の39％が、コスト関連の懸念が理由で第1志望大学への進学を断念し、同様に、マイノリティ学生の43％、マイノリティでない学生の39％、富裕家庭の学生の40％が同じ理由で第1志望大学に進学しないことを決断したことが明らかにされた。これらの結果は、大学進学希望者を対象とした大学進学に伴うコストに関する教育の重要性を強調するもので、EABは、パートナー大学に対し、大学進学希望者に対して経費に関するコミュニケーションを密に取ることを勧めているという。

2017年3月23日

Education Advisory Board：Why do students decline their dream schools？