教育部はこのほど、2018年度一般大学学部専攻届け出と審査・認可結果を発表した。今回の調整で新たに届け出が出された学部専攻は1,831、新たに審査・認可された学部専攻は241で、調整された学位授与分野、又は修業年限専攻は40、撤廃された学部専攻は416だった。今年の学部専攻の増減には以下のような特徴がみられる。
 

「高齢者と児童」関連が人気、「スマート化」関連も注目

高齢化と出産に対する消極的な姿勢などの課題を解決するため、関連分野の優秀な人材の確保の早急な充実が実施されている。今年、首都医科大学など27校の大学が助産学を、上海交通大学など13校の大学が児童学を設立し、28の地方学部が幼児教育専攻を設立したほか、26の地方学部大学が健康サービスと管理の専攻を設立した。
 
新たに届け出が出された専攻で最も数が多かったのはデータ科学とビッグデータ技術で、合わせて196校の大学がこの専攻を設置した。
 
このほか、多くの大学が伝統的な専攻を基礎とし、さらに「スマート化」に関する新たな専攻を設置している。
 

重複、過剰な人気専攻の多くが撤廃

撤廃された専攻では、17校の大学がアパレル・ファッションデザイン専攻を、13校の大学が教育技術学を、12校の大学が情報・計算科学を、11校の大学が情報管理・情報システムを撤廃した。比較すると、撤廃されたこれらの専攻の多くが、以前人気のあった専攻であることが分かる。
 
教育部教育発展研究センターの馬陸亭副主任は、「双一流（世界一流大学・一流学科）」計画実施後、多くの学校が規模の大きさを求めることをやめ、専攻の併合により専攻を減らし、一流学科に焦点を当てて専攻群を形成し始めているとの見方を示している。社会的ニーズや大学の発展の重点の変化などの要素のほか、専攻の位置付けや方向性が曖昧であることも併合の理由となるという。
 
2019年4月13日
 
科学网：热门专业供给过剩被撤销：调整折射高教发展方向［来源／光明日报］