【ニュース・アメリカ】MIT、学内研究に関する現行のオープンアクセス方針を検証する特別タスクフォースを編成

マサチューセッツ工科大学(Massachusetts Institute of Technology:MIT)総長のマーティン・シュミッツ(Martin A. Schmidt)氏は、研究担当副学長、教授会議長、及び、図書館ディレクターなどからの助言に基づき、MITで行われた研究結果へのオープンアクセスに関する特別タスクフォース構成メンバーを指名した。

 

本タスクフォースの招集は、「図書館の未来タスクフォース(Future of Libraries Task Force)」が発表した初期報告書において提示されていた提案事項10項目の1つである。
オープンアクセス・タスクフォースは、電子工学・コンピュータ科学教授のハル・アベルソン(Hal Abelson)氏と図書館ディレクターのクリス・ボーグ(Chris Bourg)氏が共同議長を務め、現行のMITのオープンアクセスに関する方針・実践の更新・修正の可能性に関する大学全体での討議を主導することになる。研究担当副学長のマリア・ズーバー(Maria Zuber)氏は、科学・学識促進のためにも、MITにおける研究結果をできる限り広範且つ自由に共有したいとコメントしている。2009年に採用された現行のMIT教員オープンアクセス方針(MIT Faculty Open Access Policy)において、MITにおける研究論文執筆者が当該論文に関する権利を保有し、これには広く共有する権利も含むと規定されている。

 

MITはオープンアクセスの先駆者で、同方針の採用以降に学術誌に発表されたMIT教員による研究論文の44%は、世界中で自由に閲覧が可能である他、2017年4月には、MIT学生・ポスドク研究員・職員を含む全てのMIT論文執筆者に対して、オープンアクセス・ライセンスへのオプトインを可能とする新たな方針を発表している。なお、本タスクフォースの主な活動内容には、これまでのMIT及び関連研究機関によるオープンアクセス活動の検証や、同大学の学部・研究所・センター、MITx、MITプレス(MIT Press)、及び、デジタル学習局(Office for Digital Learning)の教員・管理者との協力の下で行うオープンアクセスイニシアティブや機会の強化に向けた討議などが含まれており、これらの活動に基づいて、大学管理者及び必要があれば教員に対し、オープンアクセス強化のために現行方針を修正する可能性に関する提案事項を提示し、大学管理者と協力して実行計画を策定することになる。

 

2017年7月7日

 

MIT News:MIT convenes ad hoc task force on open access to Institute’s research

地域 北米
アメリカ
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