マサチューセッツ工科大学（Massachusetts Institute of Technology：MIT）は、同大学がイノベーション時代における仕事の進化を理解・具体化するための全学的取り組みとして、「MIT将来の仕事に関するタスクフォース（MIT Task Force on the Work of the Future）」を立ち上げた。
 
人工知能・自動化・情報技術・3D印刷等といった新技術の発達により、伝統的な仕事が新しい仕事に取って代わられ、更なる変更の可能性もあるという不確実な状況に加え、政治に対する懸念も増大する中、同タスクフォースは、今日の仕事及びその将来の進路を理解するために実証的な学際的国際研究を行い、技術の進化と人間の仕事との繋がりを明らかにし、社会が機会と繁栄を提供し続ける方法を提案するために、政策の策定・施行の指針となる研究結果を発表することになる。
 
同タスクフォースは、教員及び学生で構成される20人超の研究チームと外部諮問委員会から構成されるが、これらのコアメンバーの補助として、更なる研究者が参加する予定である。タスクフォースメンバーは、工学・認知科学・経済学・経営学・政治科学・人類学・教育イノベーション・技術史などを含む様々な分野を代表しており、技術に関する深い知識、社会・人間科学の専門性、及び、職場の形成に影響を与える公共政策の理解などを統合することになる。
 
同タスクフォースの活動期間は2年間で、具体的に、会議、講演、教育・アウトリーチ活動などを行い、定期的に研究結果を発表すると共に、最終報告書と、一般を対象とした書籍を発行する予定である。
 
なお、同タスクフォースのリーダーシップチームは、MIT経済学部副学部長で経済学教授のデービッド・オーター氏（David Autor）、工学・製造業史及び航空宇宙学教授のデービッド・ミンデル氏（David Mindell）、及び、MIT工業パフォーマンスセンター（Industrial Performance Center：IPC）エグゼクティブディレクターで都市研究・計画学部講師のエリザベス・レイノルズ氏（Elisabeth Reynolds）で構成される。
 
2018年2月27日
 
MIT News：MIT launches Task Force on the Work of the Future