本報告書は、持続可能性カリキュラムやプログラムの強化手段に関して教育機関・連邦省庁・専門学会に提案事項を提示するものである。これによると、
持続可能性を対象とする米国大学・大学院教育プログラムの数は増加傾向にあり、持続可能性教育を専攻する大学生・大学院生には、持続可能性の
歴史、倫理・社会的正義、データ分析、経営管理、持続可能性科学、多様性と正義、先住民族の知識・文化などを含む分野の基本的共通理解が必要
とされている。

 
 
また、持続可能性は学際的分野で、高等教育機関が提供するほぼ全ての専攻分野のプログラムと重複するものの、大半の大学では、学際性を促進する
ようなプログラム構成になっていないことを指摘している。そして、大学に対して、集団指導、カリキュラム計画、大学院生に対する学際的共同指導、
持続可能性分野の能力及び内容に関する学部全体での教育者研修などを活用して専門分野間の橋渡しをすべきと提案している。

 
 
さらに、学生の知識を実践に転換する能力構築には体験型学習が必要とし、企業・政府・非政府団体・市民社会団体などと協力した体験学習機会が
学生の学習内容に含まれるべきとした。この他、連邦政府省庁に対しては、持続可能性教育に対する支援を強化することを強く要請している。
 
なお、本報告書は、こちらから閲覧可能。
 
10月13日
 

National Academies of Sciences:　
Engineering, and Medicine, Colleges and Universities Should Strengthen Sustainability Education Programs by Increasing Interdisciplinarity, Fostering Experiential Learning, and Incorporating Diversity, Equity, and Inclusion