サラ・ローレンス大学（Sarah Lawrence College、ニューヨーク州）政治学教授でアメリカン・エンタープライズ研究所（American Enterprise Institute）客員フェローのサミュエル・エイブラムス氏（Samuel J. Abrams）は、米国大学教授による言論の自由に関する意識に関する調査結果を国際関係情報誌「アメリカン・インタレスト（The American Interest）」で発表した。
 
本調査から、大半の教授は、支持政党に関係なく、仮に一部の人々が不快に感じる内容であったとしても、言論の自由を強く支持することが判明した。但し、同調査が行われたのは2016年12月～2017年1月であり、大学キャンパスにおいて言論の自由に関する議論がそれ以降に活発化したことは反映されていない。
 
主な結果は以下の通り。

• 全体の80％は、教員が関連性のある内容と判断した場合は、どのような考えであっても授業の中で自由に提示すべきと回答。
• 全体の69％は、「特定グループの人々に対して攻撃的・偏見的内容を容認することになるとしても、学生が様々な種類の演説や観点に触れる開かれた学習環境」を、「特定グループの人々に対して攻撃的・偏見的内容を含む特定の演説・観点の表現を禁止した前向きな学習環境」よりも支持すると回答。
• 全体の67％は、大学キャンパスにおいて講演者を妨害する学生を退学・停学処分にすべきと回答。イデオロギー別に見ると、保守派教授の84％と、リベラル系教授の59％がこの意見を支持。

 
2018年4月25日
 
Inside Higher ED：Professors Back Free Speech