非営利機関のイサカ S+R は10月18日、2020-2021年の新型コロナウイルス感染症パンデミック中の学術学会による活動状況調査の結果をまとめた報告書「新型コロナウイルス感染症と年次総会の未来」を発表した。本報告書を作成したイサカ S+R アナリストのディラン・ルーディガー氏と図書館・学術通信・博物館副ディレクターのダニエル・クーパー氏は、人文科学、STEM、社会・行動科学など多様な分野の学会に対し、パンデミック中の年次総会の開催状況について質問した。回答した学会は、米国化学会、米国歴史協会、米国先住民研究協会などを含む13組織で、これらの組織が2020年3月中旬～2021年9月上旬に開催予定であった年次総会19件のうち、6件は中止され、13件はオンライン開催された。主な調査結果は以下の通り。

• 2020年春～夏に実施予定であった年次総会の大半は中止。また、延期開催は1件のみ。但し、年次総会を中止した組織の多くは、代わりとなるオンラインイベントを多数開催。
• プラットフォームは、オンライン年次総会を開催した8組織のうち7組織が「ズーム」を使用。それ以外では、「コンフェックス」、「フェイスブックライブ」、「ユーチューブ」など。
• 登録費に関する回答のあった9組織のうち、8組織は会員の種類・収入・職業などに応じて異なる価格を設定し、正会員登録費は99～325ドル。また、5組織は登録費を前年から減額。一方、年次総会参加者数の増減は、個々の学会によってばらつきがあるものの、若手研究者にとっては参加しやすくなる傾向。
• 一般的なセッション構成は、研究に基づくセッション、社交・ネットワーキングイベント、専門性開発活動、展示会場など。
• 2021年後半～2022年前半に予定されている年次総会は、13組織のうち、4組織は対面開催、8組織はハイブリッド開催を計画。2021年10月に総会開催予定の1組織は完全オンライン開催。
• 学術誌「ネイチャー」の読者対象調査では、74％が科学学会はパンデミック後もオンラインもしくはハイブリッド開催にすべきと回答。

 
10月18日

Ithaka S+R：　COVID-19 and the Future of the Annual Meeting