ハーバード経営大学院（Harvard Business School、マサチューセッツ州）学内研究副ディレクターのサラ・ランドール・ジョンソン氏（Sarah Randall Johnson）とニューヨーク大学（New York University）高等教育学教授のフランシス・キング・ステージ氏（Frances King Stage）は、大学101校で導入された「高インパクト教育」の有効性に関する研究結果を学術誌「高等教育ジャーナル（The Journal of Higher Education）」で発表した。
 
これによると、米国大学協会（Association of American Colleges and Universities：AAC&U）が推奨する「初年度セミナー」「作文集中講座」「協力型課題」などを含む10種類の高インパクト教育実践の有効性は疑わしいことから、再検証の必要があると提案している。
 
本調査では、高インパクト教育実践を導入した4年制公立大学における入学後4年以内に卒業する学生の割合及び6年以内に卒業する学生の割合が、そうでない大学と比較して高いか否かを検証したところ、顕著な差が見られないことが分かっており、高インパクト教育の導入に伴う利点が誤って報告されている可能性があると結論付けている。AAC&U広報担当者は、ジョンソン氏らの研究内容を検証し、理論的基本と結論に対応するためには時間が必要とコメントしている。
 
なお、本研究結果をまとめた論文の要約は、「Academic Engagement and Student Success: Do High-Impact Practices Mean Higher Graduation Rates?」で閲覧可能。

2018年4月25日
 
Inside Higher ED：Maybe Not So ‘High Impact’?