マサチューセッツ工科大学（MIT）は、気候変動危機に対応するための新たな行動計画「早送り：MIT の気候対策10年計画」を発表した。これは、MIT のラファエル・リーフ学長を始めとする大学リーダーらが提唱する「地球経済の全セクタにおいて2050年までに炭素排出ネットゼロ」を達成するための、技術面での飛躍的進歩、政策イニシアティブ、有効な教育・コミュニケーション戦略などを含むアプローチが提示されている。

 
MIT は、同大学における正味炭素排出量を「2030年までに2005年レベルから最低32％削減」という目標を2015年に設定したが、これを既に達成したため、新計画の下では2026年までに直接炭素排出量ネットゼロという新たな目標の達成を目指す。新計画に含まれるその他の主な内容は以下の通り。

• 2020年に発表された、MIT の全専攻分野における画期的研究の進歩に重点を置いた「気候グランドチャレンジ」の拡大。
• 2021年1月に立ち上げられた「MIT 気候・サステナビリティコンソーシアム」の拡大。
• MIT の低炭素エネルギーセンターを通して発展させてきた取り組みを融合する「未来エネルギーシステムセンター」の立ち上げ。
• MIT 学生・研究者と政策決定者との間での協力を支援するために、技術・政策プログラムが調整する「サステナビリティ政策ハブ」の新設。
• 気候対策シンポジウムの新シリーズ開催。
• MIT 教員が主導する気候政策作業部会の立ち上げ。
• 企業における気候関連の財務開示を強化するために、MIT が研究・話し合いを主導。
• 気候政策の成果、経済、エネルギーシステムに対する政策インパクトをモデル化するツールの利用可能性を拡大。

なお、本行動計画は、こちら から閲覧可能。

 
5月12日

MIT News：　MIT unveils a new action plan to tackle the climate crisis