米国大学・雇用主協会（National Association of Colleges and Employers：NACE）は、卒業を間際に控えた大学4年生4,213人と雇用主201人を対象として実施した、社会人にとって必要と考えられる、①プロフェッショナリズム・労働倫理、②会話・記述によるコミュニケーション、③批判的思考・問題解決、④チームワーク・協力、⑤リーダーシップ、⑥デジタル技術、⑦キャリア管理、⑧国際性・異文化への精通、という8つの能力に関する調査「2018年職業展望調査（2018 Job Outlook Survey）」の結果を発表した。
 
これによると、大学4年生の大半は、ほぼ全ての能力を習熟していると回答し、雇用主の意識との間に格差が存在することが明らかにされた。特に両者の認識に差があるのが「プロフェッショナリズム・労働倫理」で、学生の約90％が習熟済みと回答したのに対し、雇用主による学生の評価では、習熟済みと回答した雇用主は全体の約43％に留まった。
 
また、「会話・記述によるコミュニケーション」及び「批判的思考・問題解決」に関しても、約80％の学生が習得済みと回答したのに対し、雇用主による評価では、学生が習熟済みとしたのはそれぞれ42％と56％に留まっている。
 
一方、「デジタル技術」に関しては、学生の約60％が習得済みと回答したのに対し、学生が習得済みと評価した雇用主は全体の約66％で、学生自身よりも能力を高く評価していることが明らかになった。
 
2018年2月19日
 
National Association of Colleges and Employers：Are College Graduates “Career Ready”?
 

Inside Higher ED：Overconfident Students, Dubious Employers